【コラム】原油先物が急反落！市場で囁かれる3つのワケ（ダイヤモンド・オンライン） [08/07/30]

1 ：本多工務店φ ★：2008/07/30(水) 01:36:30 ID:???

原油価格が反落を始めている。
WTIは1バレル150ドルを手前にピークアウトの様相だ。
その背景として、空売り規制説、批判回避説、選挙対策説などが挙げられている。
原油価格の反落とともに株式市場のほうは回復基調を示してきた。
このまま2006年後半のような原油価格の下落につながれば、東京株式市場もリバウンドが期待できる状況にある。

空売り規制説は、SECが発動した株の空売り規制が効いて、原油売りにつながったと見る。
この規制は、信用不安が取り沙汰されたフレディマック（連邦住宅貸付抵当公社）とファニーメイ（連邦住宅抵当金庫）を含む
世界の金融株（みずほフィナンシャルグループと大和証券グループ本社も含む）のネイキッドショート、
現物株を手当てしない空売りを期間限定で禁止したものだ。

一見、関連性が薄いようにも見えるが、関係者は次のように説明する。
最近の金融マーケットで大きな懸念材料となっているのはインフレと信用不安。
これに対してポジションを持つなら原油買い・金融株売りという組み合わせになる。
しかし、今回の規制でネイキッドショートを利用した金融株売りを手仕舞わねばならなくなった。
そうすると、もう一つのポジションである原油買いも手仕舞いに至った、というのである。

また、批判回避説を唱える別の関係者に言わせれば、
それはきっかけであって底流には「原油高騰の張本人という批判」を免れようとする動きがあったのではないかとのこと。
これまで原油市場に手を出していなかった長期運用の巨大な投資主体がインフレヘッジということで原油を買い始めた。
しかし、株や債券と違って取引高の小さな市場に、長期資金が大量に流れ込むとどうなるかは想像に難くない。
当然、原油価格は高騰するわけだが、それが世界的なインフレにつながっているとの批判が出始め、
原油売り・金買いに逃げているという説である。

そして選挙対策説は共和党政権が08年11月に行なわれる米大統領選挙を前に原油価格を下落に導き、
ガソリン価格をも下落させることによって国民の負担軽減と米個人消費の回復、景気浮揚という一石二鳥を狙っているというもの。
こうした現象は06年の米中間選挙時にも見られ、当時の米国民の半数近くが選挙対策との見方をしていたようだ。
もっとも、この見方によれば選挙が終わると再び原油価格は上昇し、株価上昇もそれまで、となる。

先進国を中心に世界的なファンダメンタルズは悪化方向にあり、サブプライム問題の解消もおぼつかない。
株価のリバウンド期待は尚早に過ぎるだろう。
（株式市場問題研究家 大山巖）

ソース：ダイヤモンド・オンライン
http://diamond.jp/series/stock_market/10033/